既婚男女800名のアンケート結果でわかる世間の結婚観と離婚観

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結婚当初はまず考えることのない「離婚」という2文字。しかし、厚生労働省の「人口動態統計の年間推計」(2013年)によると、平成25年の婚姻件数は 66万3000組、対する離婚件数は23万1000組にも及んでいます。つまり単純計算すると3組に1組が離婚していることになるのです。ここでは結婚と離婚に関するさまざまな統計資料をご紹介します。

結婚に関するアンケート

以下に結婚に関するアンケート調査の結果をご紹介します。なおこの調査結果は、2006年1月に(株)第一生命経済研究所が全国に居住する30~60代の既婚男女800名を対象におこなった「結婚生活に関するアンケート調査」を参考にしています。

■指輪をつけているか?
全体の約4分の1は「常につけている」(24%)が、約3分の1は「最初からつけていない」(32%)。性別では「常につけている」は男性(16%)よりも女性(31%)が多く、男性の半数(50%)は「最初からつけていない」と回答しています。

■結婚記念日に夫婦でお祝いをしているか?
全体の4分の1以上が「毎年している」(27%)で、30代(36%)と40代(33%)では3分の1以上にも及んでいます。その一方で、「全くしたことがない」人 も15%存在します。ただ結婚5年未満では、過半数(51%)が「毎年している」と回答しています。

■結婚した理由は何か?
男性では「人生の伴侶だと感じた」(55%)、女性では「お互いの愛情が 確認できた」(42%)が最も多い回答です。男女差が顕著な項目としては、女性では 「適齢期になった」、男性では「社会的信頼を得たいと思った」という答えがそれぞれ多いようです。

■結婚して良かったと思うか?
全体の過半数(56%)が「良かったと思う」と回答し、「どちらかといえば 良かったと思う」(32%)とあわせると、9割近くが結婚を肯定しています。 性別でいえば、「良かったと思う」のは女性(48%)よりも男性(64%)に多いようです。

■生まれ変わったらまた結婚したいと思うか?
全体の約3分の1が「現在の配偶者とまた結婚したい」(35%)、約5分の1が「現在の配偶者とは別の人と結婚したい」(21%)と思っています。「現在の配偶者とまた結婚したい」のは、女性(25%)よりも男性(46%)に多いようです。

■結婚生活に絶対に必要なものは何だと思うか?
上位に挙げられているのは、第1位「思いやり」(78%)、第2位「経済力」(67%)、第3位「信頼関係」(61%)です。 全般的に、男性よりも女性の方が「経済力」を必要だと考える割合が高い傾向にあります。 その一方で、男女ともに60代になると「我慢・忍耐」が上位に入ってきます。

離婚に関するアンケート

以下に離婚に関するアンケート調査の結果をご紹介します。なおこの調査結果も、2006年1月に(株)第一生命経済研究所が全国に居住する30~60代の既婚男女800名を対象におこなった「結婚生活に関するアンケート調査」をもとにしています。

■離婚したいと思ったことはあるか?
「よくある」(4%)と「時々はある」(26%)を合わせると、全体の3割の人が離婚を意識したことがあるという結果になりました。性別では、男性(26%)よりも女性(36%) に多く、年代別では、女性の30代(40%)と60代(43%)がとくに多いようです。

■今後離婚する可能性はあると思うか?
離婚を考えたことがある人は3割でしたが、実際に離婚に踏み切りそうな人は6%と少なくなっています。ただ、60代女性の16%が「離婚したいけどできないと思う」という回答をしており、熟年離婚予備軍は多いといえます。

■離婚したくてもできない理由は何か?       
全体では、「経済的な自立ができない」(48%)、「子どものことで」(37%)、「情がある」(20%)の順に回答が多くなっています。性別では、男性の第1位が「子どものことで」(46%)、女性の第1位では「経済的な自立ができない」(65%)という回答が目立っています。

離婚問題の早期解決には探偵社への相談が吉

離婚したいと思ったことがあると答えた人のその主な理由は、「浮気が発覚したから」、「妊娠・出産・子育てを一緒にしてくれないから」、「思いやりのない言動に傷ついたから」、「お金に関して揉めたから」といったものが挙げられています。
もし夫の浮気が原因で離婚したいと思っているのに、経済的な事情などで妻が一方的にガマンしなくてはならないのだとしたら、それは悲劇以外のなにものでもありません。そうした状況を打破するべく離婚に踏み切れるよう、経済的にも精神的にも自立した女性を目指すことがなによりだといえます。
もし離婚に関していろいろと悩んでいるようであれば、探偵社や法律の専門家である弁護士に相談してみることが、早期解決の突破口となるのではないでしょうか。

この記事を書いた人:ミホ